労働安全衛生管理と産業医活動は、決して難しくありません。 正しい知識を持って実践すれば、従業員の身体と心の健康の実現だけでなく、企業経営側のリスクマネジメントとしてもお役に立ちます。
10月15日は、六本木ヒルズで人事担当者向けに、来年はじまるストレスチェック制度について、セミナーを開催しました。
【人事担当者のために現役産業医が教えるストレスチェック制度対策ではずせない7項目とストレス社員対応７つのコツ 】
それぞれの人事担当者の方々にいくつか発表して頂くと、皆様が、お互いに共感していたのがとても印象的でした。
とても熱心にご参加頂いた方々に感謝！です。また、人事担当者の方々は、メンタルヘルス関連ではとくに、公には言えない悩みを多く持っているということを再認識しました。今後は、このような人事担当者の方々のサポートもできればと思います。
いずれは、「休職復職相談会（メンタル症例検討会）」的なものを開催できればと思います。ご期待下さい！
受講後アンケートをシェアさせていただきます。次回は、あなたにお会いできることを楽しみにしおります！
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今日は、
【定期健康診断における有所見率の改善のために＆労災防止計画ご存知ですか？】
というお話です。
まずは、
第11次労災防止計画（H20年からH24年）の確認です。
知識の整理のためです。
詳しくは資料（定期健康診断の結果と今後の方針）をご参照ください。
ざっくりまとめますと、
・国の第１１次労災防止計画は、
定期健康診断における有所見率の増加傾向に歯止めをかけ、減少に転じさせたい
としています。
・一般定期健康診断の有所見率は、項目の増えた平成元年から増加の一歩
・有所見率は、項目別には横ばいもあるが、全体的には増加傾向
・有所見率は、脂質、肝機能、血圧がtop3
・定期健康診断の実施状況は、30人以上の従業員のいる企業ではほぼ１００％の実施率（この表では実際の受診率はわかりませんが、たいてい89%以上です。）
・対策としていろいろあるが、「労働時間の短縮」も明記されている
あなたの会社では、できていましたか？
現在進行中の12 次労働災害防止計画の目標は、ざっくりいいますと以下になります。
■労災死亡者を減らす
■過重労働対策
平成 23 年と比較して、平成 29 年までに週労働時間 60 時間以上の雇用者の割合を 30％以上減尐させる。
■メンタルヘルス対策
平成 29 年までにメンタルヘルス対策に取り組んでいる事業場の割合を 80％以上とする。
■腰 痛 対策
平成 24 年と比較して、平成 29 年までに社会福祉施設の腰痛を含む労働災害による休業 4 日以上の死傷者の数を 10%以上減尐させる。
■熱中症対策
平成 20 年から平成 24 年までの 5 年間と比較して、平成 25 年から平成29年までの5年間の職場での熱中症による休業４日以上の死傷者の数（各期間中（5 年間）の合計値）を 20％以上減尐させる。
■ 受動喫煙対策
平成 29 年までに職場で受動喫煙を受けている労働者の割合を 15％以下にする。
詳しくは、 12 次労働災害防止計画をご参照ください。
www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei21/dl/12-honbun.pdf
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産業医の武神です。
今日は、
【メンタル休職関係のトラブルを避けるための動画シリーズのご案内】
という、内容のお話です。
年間1000件近くの働く人との面談をこなしている産業医が、
調子が悪くなってきたときに知るべきこと、
メンタル従業員との面談のコツ、
休職や復職の際に押さえておくべきポイント、
コーチング・カウンセリングの方法など
人事担当者も休職者も必見の内容です。
いきなりの診断書を避け、
再休職にならない回復と、
トラブらない復職のために、
産業医が休職前・休職中・復職後の
人事も労働者もおさえておくべきポイントを
解説しています。
【お気に入りにご登録ください。companydoctor.jp/1473-2/】
産業医武神の動画シリーズ（就業中、休職前）
companydoctor.jp/youtube1/
産業医武神の動画シリーズ（休職開始から復職前）
companydoctor.jp/youtube2/
産業医武神の動画シリーズ（復職後）
companydoctor.jp/youtube3/
産業医武神の動画シリーズ（うつ病の予防、対策）
companydoctor.jp/youtube4/
産業医武神の動画シリーズ（ストレス対策）
companydoctor.jp/youtube5/
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産業医の武神です。
今日は、
【家族が、うつ病の薬を飲みながら働いています。休職のタイミングは？】
という、視聴者の方からのご質問にお答えします。
こちらの動画をぜひご視聴ください。
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3万人の働く人をみてきた産業医武神の
ホール・ライフ・トレーニング面談をあなたに
bit.ly/mlmghdtowlt
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産業医の武神です。
今日は、
【インフルエンザやノロウイルスの消毒にあたり、新しい知識と見解を述べています。】
の話をさせていただきます。
インフルエンザやノロウイルス対策として
机、ドアノブ、スイッチ等をこまめに拭いて消毒する！
ことは、労力の割に、効果はありません。
しかも、ごぞんじですか？
アルコール消毒でノロウイルスは殺せません。
産業医武神のとなえる
安全安心の新しい消毒方法
「空間消毒」とは？
以下は要約のテキストになります。お読みください。
ウイルスはその構造に
脂質二重膜（エンベロープ）があるか否かで
２種類にわかれます。
インフルエンザウイルスは、この膜がある
ためアルコール70％（w／w）の
アルコール製剤で殺菌できます。
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しかし、
ノロウイルスなどのウイルスは
非エンベロープウイルス（膜を持たない）ため
アルコールでは殺菌できません。
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厚生労働省のホームページによると
このようなウイルスの殺菌・不活性化方法は
２種類しかありません。
1. 熱湯（８５℃以上）で１分以上の加熱。
2. 次亜塩素酸ナトリウム（塩素濃度200ppm）で浸すように拭く。
残念なことに
この２つの方法は一般的な職場環境の
清掃・消毒においては、実行することは
非現実的です。
職場で85度以上の熱湯を
あたり一面にかけ続けることはできません。
また
次亜塩素酸ナトリウムは
ハイター、キッチンハイター、カビキラーなど
に含まれているように強アルカリ性で
皮膚につけば皮膚が溶けます。
目に入れば失明の危険があります。
人体に危険なものですので
職場での散布や使用には向きません。
医学的にはメリットよりもデメリット（リスク）が大きいと思います。
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インフル、ノロの両方を殺菌できるのが
次亜塩素酸ソーダ製剤と
二酸化塩素イオン製剤です。
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しかし
次亜塩素酸ナトリウムを使っている
次亜塩素酸ソーダ製剤（ミ○トン、ハ○ター、ブリー○等）などは
有機物と反応して発がん性物質である
有機塩素化合物を発生させる可能性があり
安全面から、医師としておすすめはできません。
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私は、職場の感染症対策
とくに職場の清掃・消毒においては
安全性を備えた抜群の殺菌能力の高いものとして
二酸化塩素イオン製剤を推薦します。
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医薬品ではありませんので、職場での扱いに制限がなく利用可能です。
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二酸化塩素の酸化力を利用した
従来までの塩素系除菌剤に替わる次世代サニタリー資材
Hestia
bit.ly/1hL1oPi
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WHOでもその有効性は認められており
国内でも、ホテルやタクシー、老人介護施設
大手食品企業のカット野菜工程など
で利用されています。
市販されているクレ○リン、クロ○タス、ウイ○オフ
もこの二酸化塩素イオン製剤ですが
界面活性剤やその他の添加物を混合しているので
本当に人体に安全かは疑問があり
私は推薦しておりません。
製造過程での界面活性剤の使用は
製品の消毒力にはあまり関係がなく
”量産”のためと感じております。
【職場の清掃消毒除菌のベストプラクティスとは】
感染者が咳やくしゃみを手で押さえた後や
鼻水を手でぬぐった後に、机、ドアノブ、スイッチなど
を触れると、その場所にウイルスが付着します。
しかし、
！！！以下のような一般的な方法は、労力の割には効果がでません。！！！
「毎日、職場の清掃・消毒を行いましょう。
特に多くの人々が接する場所、机、ドアノブ、スイッチ
階段の手すり、テーブル、椅子、エレベーターの押しボタン
トイレの流水レバー、便座等人がよく触れるところは
拭き取り清掃をしましょう。」
！！！！！！！
なぜなら、
ウイルスの種類や環境（机、ドアノブ、スイッチなど）や
状況によって異なりますが
飛沫に含まれるウイルスは
数分間から長くても数十時間は
その場所である程度感染力を保ち続けると考えられます。
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よって、空間そのものを直接消毒することが
最も効果的な方法と考えます。
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机やドアノブをいくら拭いても
空間に存在するウイルスがすぐに付着しますので
これでは意味がありません。
空間除菌をしっかり行うことが
ウイルスを含む飛沫を除去することができ
効果的な対策となります。
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空間除菌についてはこちらをご参照ください。
bit.ly/drttohestiakuukanjokin
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以上、あなたの心と体の健康管理と自己成長と、あなたの会社の安全衛生管理にも、ご活用いただけると幸いです。
コメント、ご質問等、お待ちしております。bit.ly/jw17lT
全てしっかり、読ませていただいております。ご質問には、真剣にお答えさせていただきます。
この記事をお読みいただき、どうもありがとうございます。
産業医の武神です。
今日は、
【数字からみた会社の福利厚生の目指す方向性 (産業医 武神の動画 027)】
という話をさせていただきます。
この動画では、
健康診断受診率、過重労働対策の目指すべき具体的数値、有給所得率、育児休暇取得率などなど、会社の福利厚生の目指すべき数値を解説しています。
youtu.be/LhVRcZDNEAc
以上、あなたの心と体の健康管理と自己成長と、あなたの会社の安全衛生管理にも、ご活用いただけると幸いです。
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【リクエスト多いため、動画のテキストを追加しました。】
武神動画027 – 数字から見た会社の福利厚生の目指す方向性
今日は、数字から見た会社の福利厚生の目指す方向ということの話をしたいと思います。
具体的に、定期健康診断は何％の受診率を目指すべきなのか、過重労働対策という言葉もそのためにやることもわかっているけれど、どれくらいのことをやらなければいけないのか、年休・有給休暇の取得率、また最近は男性の育児休暇ということがよく言われますが、それもどれくらいの数値を目指さないといけないのか、こういう内容についてお話しいたします。
まず最初に身体の健康について、つまり定期健康診断についてです。
今、日本の会社をすべて見てみますと、定期健康診断を実施している会社は91.9％と言われています。もちろんこれは従業員が少ない企業も入れた数字です。従業員が500以上の会社を集めてみると、定期健康診断を実施しているのは100％ということです。ですからもしあなたの会社が今、定期健康診断を実施していないのであれば、それはかなりイタい、というふうに思いますね。
ちなみに、実際の受診率は81.5％が日本全体の平均です。同じように500人以上の会社であれば82.6％ということですから、大体8割以上の受診率が必要なのではないか、と思います。
次にがん検診についてです。
定期健康診断以外に胃のバリウム検査、大腸の便潜血反応、子宮がん、乳がんなどのがん検診をやっているところというのは、全体の34.3％、従業員500人以上の規模の会社であれば58.6％ということです。ですから、がん検診に関しては、やっていなくても決してネガティヴではないと、私は個人的には考えています。
最近の新しい傾向としては、こういう検診以外に、歯科検診をやったり、乳がん検診など婦人科検診に関しては年齢制限なく実施したり、またご家族の検診やオプションの費用を会社が出すというような会社が増えているように思います。
次に心の健康についてです。
メンタルヘルスケアに取り組む事業所というは、今、日本全体で47.2％と言われています。従業員500人以上の企業に限っていえば96.4％ですから、ほとんどの企業でやっているということになります。日本政府としては、これはまだまだ不足していると考えているようです。全体での数値47.2％、つまり半分以下というのは、個人的にも確かに少ないなと思います。ただ2007年から比べると、その時は33.6％だったので、40％くらいの増加率になりますから、かなり上出来なのではないか、とも思います。
しかし国の目標としては、メンタルヘルスケアに関する措置が受けられる職場の割合を2020年には100％を目指しているということですから、あと6,7年後には、規模にかかわらず全ての会社がメンタルヘルス対策をやっていることを政府は期待している、要求しているということになります。まだやっていない企業さんは、お考えになった方が良いのではと思います。
次に過重労働対策です。
これについては3つのポイントがあります。まず１つは1ヵ月に100時間以上の残業、もしくは2ヵ月、6ヵ月の平均で80時間以上の残業があること、そして従業員本人が疲れていること、さらに本人がリクエストする場合、この3つが揃ったら、企業は過重労働対策面談をしなければならないということになっています。
この３つが揃わない限りは対策をしていない会社もありますけれども、多くのコンプライアンスの良い企業においては、本人がリクエストしていない場合でも時間に応じてやったりしています。もちろん対策として実施しているだけでは全く意味はないとは思いますが。
政府としては今、実施しなさいよ、というだけではなくて、実際に過重労働者を減らしたいわけですね。ではどれくらい減らしたいのかというのを数字的にお話ししますと、1ヵ月に60時間以上残業をする過重労働者、つまり1日１時間残業なら20~22時間ですから、大体1日に3時間以上の残業をする雇用者の割合が2006年には10.8％、2011年には9.3%だったのを、2020年には国として5%にしたいと希望している、要求しているわけです。
ですから過重労働者対策をするだけでなく、実際に過重労働者、しかも80とか100ではなく60時間以上残業をする人たちを減らすように意識して頂くのが良いのではないかと思います。
次は年次休暇の取得率についてです。
よく年次休暇について「繰り越し分は分母に入れるんですか？」と質問されるのですが、結論として繰り越し分は分母に入れなくて良いです。
毎年会社から支給される休暇の日数を分母、実際にとった有給の日を分子とするのが取得率で、2006年の日本においては46.6%、2011年においては49.3%と言われています。政府は2020年には70%を目指している、要求しているということになっています。
私自身は、過重労働時間の次に、この年休取得率、有休取得率というのが大切なファクターなのではないかと思っています。というのもこれは労働時間と同じように、数字でどの会社も出しやすい、比較しやすいからです。ぜひ、49.3%の現状から2020年には70%の取得率を目指して頂くと良いかと思います。
私自身、多くのクライアントさんにおいて、年に1回、四半期に1回、もしくは毎月、その時々の有給休暇の取得率について部門ごとに調べてもらって、衛生委員会で知らせるようにしています。実際にそうやっていると、年ごとに有休取得率は上がっています。御社でもそのような試みをされるのも良いかもしれませんね。
最後に育児休暇、とくに男性の育児休暇の取得率についての国の目標です。これは2005年には0.5%、2011年には2.63%だったのを、2020年には13%までと言われています。ちょっと残念なことに、日にちについて、つまり3ヶ月間休めるのにそのうち1週間でも休めば取得したということになるのか、とか、そこら辺に関してはなかなか細かい記載を見つけられなかったのですが、まあ、育児休暇をとっている男性が13%、つまり10人に1人以上はいてほしいということになっていますので、ぜひ御社でも、そこら辺も考えていただけると良いのではないかと思います。
今日は2014年の始めとして、いくつかの数値でいろいろなことを見てきました。是非、今後1年間そして以降も、御社の福利厚生において、従業員の心と身体の健康のために何ができるのかとお考えになったときに、今回の話をご考慮いただけると幸いです。
以上、産業医の武神でした。どうもありがとうございました。
このブログをご覧いただき、どうもありがとうございます。産業医の武神です。
今日は、 【不妊治療について。不妊の半分は男が原因、不妊治療の種類、その経済的援助について】 という話をさせていただきます。
産業医面談の相談内容は、何もメンタルストレスだけではありません。 2回目以降の面談で、働く女性から相談されることが比較て的多いのが、不妊治療についてです。
実は、不妊の原因の半分は男性側にあります。20人に１人の男性は、何らかの不妊因子を持っているとも言われています。 実際の不妊治療は、タイミング法➡人工授精➡体外受精➡顕微授精の４種類が代表的です。 動画では、そのわかりやすいその説明と、不妊治療に関する経済的援助についてお話ししています。
クライエント企業でなくても、個別に面談を行っています。お問い合わせください。
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今日は、
【街のメンタル専門家が、メンタル社員の復職を成功させられない、うつ病を治せない、３つの理由】
という話をさせていただきます。
ちょっとショッキングな話ですね。
しかし、今後あなたが精神科医、診療内科医を選ぶときに、ぜひ参考にしていただければと思います。
まず一番の理由としては、精神科、心療内科では圧倒的に診察時間が短い、ということが挙げられます。
これは必ずしもドクターのせいではありません。
今の日本の制度では、患者さんを３分診ようが20分診ようが、同じコスト、つまり病院に入るお金は同じなんですね。
病院であればまだ良いのですがクリニック・レベルになりますと、そこで働く院長先生は医師であると同時に経営者ですから、スタッフの給料分を儲けなくてはなりません。
そう考えると、まあ１時間に10人診るドクターはそんなにいないでしょうけれど、１時間に2人でいいのか、６人がいいのか、10人診られるのか、そこらへんが良心の呵責とのせめぎあいになってしまう、ということがあると思います。
圧倒的に多くのドクターは診察時間が短い、ではそこでどうするかということですが、短いままでしょうがないとしているところもありますし、カウンセラーをクリニック内で雇って、その方に長くトークをしてもらう、聞き出して導きをしてもらう、その報告を聞いて薬をコントロールするという方法をとっているドクターもいます。
ただカウンセリングというのもけっこうな値段がします。1時間に７千円からとか30分3千円とか、まあマッサージと同じくらいの値段ですね。
ですからそれなりにお金がかかってしまうので、こういうシステムのところに行っても、お金のない方はカウンセリングが受けられない、要は十分な治療が受けられないというのが現状だと思います。
こういう施設の医者は、患者さんはカウンセリングを受けるべき、受けているのが前提みたいな感じの治療スタンスの方もいます。
短い診察時間のせいで、薬を出しすぎているドクターも非常に多いと思います。
私はメンタルな病気をもっている方と産業医面談をするときは、必ずかかっている先生の名前と飲んでいる薬、そのほかに診療時間が何分くらいかも聞きます。
最初は30分くらいだったけれど今は落ち着いているから15分くらい、でも何か言えば30分くらい診てくれるかどうか、などですね。
それから予約制かどうか、混んでいるかどうか、そういうこともヒアリングして、そのドクターがどういうスタンスでやっているのかということをチェックさせてもらっています。
メンタルヘルスの問題を精神科医、心療内科医の先生たちが治せない２つめ理由として・・・・
続きは、動画をご視聴下さい。 http://youtu.be/tC6o4-J2psU?t=3m1s
動画全ての視聴は、こちらから http://youtu.be/tC6o4-J2psU?
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