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そのストレスチェックEAPは従業員に不評、上司にも不評です

こんにちは。日本ストレスチェック協会代表理事の武神です。

　今日は、10月15日に、ストレスチェック制度に関連して企業の人事担当者の方々を対象として行うセミナーでお話しする内容を少しシェアさせていただきます。

 

　このセミナーでは、ストレスチェック制度について現時点でわかっている最新情報をお伝えすることはもとより、企業として最低限、どのようなことを気にかけなければいけないのか、また実施しようとした時にどういう問題点が上がってくるのか、ということについてお話ししたいと思います。

　今すでに、参加者の方から是非、聞きたいというご質問を頂いておりますが、特に多いのは、いいEAPの見つけ方はありますか、ということです。また、だめなEAPの見分け方はありますか、というご質問もあります。

 

　EAPの見つけ方、見分け方というのはとても貴重だと思います。

 

 

　9月9日の時点で厚生労働省の専門検討会が、57問の質問票を標準的なものとして使っていくと言いました。もちろんEAP企業独自の質問票があって良いのですけれども、この57問のものが標準的になっていくのは間違いないと思います。

 

　ということは、質問内容によってEAP企業の善し悪しを判断するというのは、なかなか難しいということです。EAP企業側にとっては、この標準的な質問票を使うことによって、自分たちのサーヴィスを差別化しづらいという面が出てきたと思います。

　企業の人事担当者にとっては、差別化しづらいサーヴィスを使わなくてはならないわけですね。

　また、個人のストレスが、「あります」、「ありません」というのは数値化できないことですから、そのチェックテストの結果をどう評価するのか、もしくは組織のストレス環境が改善について、何をもって評価するのか、やって良かったという評価がどこにあるのか、ここら辺が非常に分かりづらいですね。

 

　ですから人事担当の方がどうしたいのかという明確な基準を持っていないと、差別化しにくい中でEAP企業を決めて、ストレスチェックテストを実施したものの、従業員には不評、上司にも不評、しまいに「あなたの選んだEAPサーヴィスは何だったの？」と言われかねません。

 

　10月15日のセミナーでは、人事担当の方にとって、何を一番考えてEAP企業を見つけるのが、自分の評価につながるのか、ということを中心にお話ししていきたいと思います。よろしければ、に奮ってご参加下さい。

 

　まだ若干、席に余裕がありますので、こちらから、どうぞよろしくお願いいたします。

 

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有給取得率70%へ

10月は「年次有給休暇取得促進期間」です

ワーク・ライフ・バランス推進官民トップ会議（2007年12月）において策定された
「仕事と生活の調和推進のための行動指針」では、

2020年度までに
「年次有給休暇取得率70％」を達成する
ことなどの数値目標が掲げられています。

一方、
就労条件総合調査による
年次有給休暇取得率の直近実績（2012年）は「47.1％」
と、いまだ5割を下回る水準にとどまっています。

こうした状況を改善するため、厚生労働省は、
新年度の年次有給休暇の計画的付与について
労使で話し合いを始める前の時期である10月を
「年次有給休暇の取得促進期間」と定め、
リーフレット、ポスター等を通じて重点的に周知を図るとともに、
年休の取りやすい環境整備や計画的付与制度の活用等を働き掛けることとしています。

労働者の２/３は、有給の取得に”ためらい”を感じています。
その理由の最たるものは、
「みんなに迷惑がかかると感じるから」
です。

実際に弊社のクライエントの会社で
有給取得率を２割ほど増加
させている会社さんがいます。

この会社は、もともと、
同業他社よりは有給の数の多い会社でした。
（日本の祝日＋外国の祝日を休みとしていたため）

しかし、2020年70％に遠く及んでいないため、
・衛生員会で、部門ごとの有給取得率をチェックする（シェアする）
・毎年１回の「５連続営業日の取得」を恒例にする
・年の初めに、部門ごとに、社員の５連続有給取得日をきめて報告する
ということを、
３年前から地道にはじめました。

まだ、70%には届いていませんが、毎年、有給取得率は伸びています。
また、社員さん達からは、
有給がとりやすくなった！
との声をいただいております。

ぜひ、あなたの会社でも、何かアクションをとってみてください。
小さいアクションでも、続ける事により、効果は出ます。

【ポスターへのリンク】

以上、ご活用頂けますと幸いです。

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日本のメンタル休職の期間についての報告

少し古いですが、メンタル休職者の平均休職期間は5.2ヶ月である、の根拠報告です。

ご活用ください。

 

事業場においては、とりわけ精神障害による疾病休業からの復職時における産業医の機能、および主治医との連携において大きな問題のあることが示された。

復職のシステムに関して、一定の書式を備えた事業場は少ないが、多くの事業場において、復職前産業医面談など種々の試みが行われている。

しかしながら試し出社(リハビリ出社,ならし出社)制度はなお少数であり、その内容にもばらつきが大きかった。

我が国における労働者人口の大部分を占める中小規模事業場における精神障害による疾病休業率は0.79%であり、平均休業月数は5.2カ月であった。このデータを用いると、我が国の労働者における精神障害による1カ月以上の疾病休業総人口推定値は47万4000人であり、疾病休業総月数推定値は246万4800月となる。また逸失利益(賃金ベース)推定値は9468億9400万円である。

うつ病を中心としたこころの健康障害をもつ労働者の職場復帰および職場適応支援方策に関する研究（2003年度）

kangaeruhint.seesaa.net/article/38567930.html

 

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第4回ストレスチェック項目等に関する専門検討会の概要

日本ストレスチェック協会から、第4回ストレスチェック項目等に関する専門検討会　の概要をお送りします。ご活用ください。

 

 

今日は、先日行われましたストレスチェック制度専門研究会の最終回の内容についてお話ししたいと思います。これは9月7日に厚生労働省案をベースに行われたものです。

 

そこで決まったこととしては、最終的に57問の標準的な質問を、厚生労働省が示してくれる、ということです。ただ、今まで出ていた23問のものと、内容的ほとんど違いがないからということで、使っても構わない、反対はしない、と言っています。

 

次に、このストレスチェックテストを実施するときに、たとえば性格診断とか、適性診断とか、また自殺への指向性があるかないかというようなヘヴィな内容のチェックなどを一緒にするのは、あまり適していないでしょうということもありました。特に自殺云々に関しての説明を設けるのであれば、それに対応できる体制を築いてからやりましょう、というようなことが書いてあります。

 

それからこれはあくまでも、うつ病のスクリーニングテストではなくて、一般の人がどれくらいのストレスを抱えているかということを判定するテストですよ、と強調されていました。

 

そして、これは一般の定期健康診断と併せて実施してもよいけれども、併せて実施したものが、ストレスチェック義務化法案のストレスチェック制度のテストに該当するかというと、その答えはノーである、ということです。

 

また、一般の定期健康診断と併せて実施する場合は、回答欄を1, 2, 3, 4のような点数制ではなくて、「はい」か「いいえ」の選択で評価しなさいという内容もありました。

 

加えて、これは従来と変わりませんが、従業員にとってはストレスチェックテストは義務ではない、ということが強調されています。

 

また、57問のテストを行った場合の評価基準については、国から後日、示されるということになっています。

 

その他、例えば、集団で組織分析する時に、分母、つまりもとの人数が少ないと、回答によっては個人が特定されるケースがあるので、現時点では20人以下の組織では実施しない方が良いのではないか、という意見もありますが、その辺りについても、後日また検討していく、というような内容になっています。

 

その他、一般的なことですが、インターネットを使ってストレスチェックテストを実施することも多くなると思いますが、その場合のデータの管理方法については厚生労働省からガイドラインがあります。

 

また今回のストレスチェック制度は従業員本人の気づきを目指すだけでなく、ストレス要因となりうる職場環境改善に結びつけるべきことなので、その方向で何か効果的な方策がとれないか、という記述もあります。

 

さらに、このストレスチェックテストはあくまでもメンタルヘルス対策の入口であって、その先の、医療機関や医師との連携のためのガイドラインも、今後、練っていく必要があるのではないか、と、そういうことにも言及されています。

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継続するクライアントを獲得するための必須項目

こんにちは。日本ストレスチェック協会代表理事の武神です。 今日は、10月1日に六本木ヒルズで行われる、当協会初のセミナーについてのご案内です。   このセミナーは労働安全衛生関連業務の専門家の方、具体的には産業医の先生、産業カウンセラーや臨床心理士の資格をお持ちのカウンセラーの方々、また社労士や弁護士の方々を対象としています。 そのなかでも主に、すでにクライアントをお持ちで、そのクライアントにストレスチェック制度がどういうものかと説明しているけれども、その際に効率よくご自身の立場を印象付けるような形で説明できるようになりたい方、またそういうことを通じて新たなクライアントを獲得したい方などを対象としています。
セミナーでは、ストレスチェック制度に関する最新情報をお伝えするのはもとより、私が実際に20数社以上のグローバル企業に説明しているなかで、企業の方に感心されたことや受けが良かったこと、どういうことをどんな風に説明すると良い印象がもたれたかということをお伝えします。また、クライアントとのコミュニケーションをどのようにとると、効果的に良い説明ができるのか、ということもお伝えしますので、先生方にはその辺りをご参考にして頂ければと思います。   その他、第2部として、労働安全衛生関連業務の方々からの質問にも答えていきたいと思います。今すでに、沢山のご質問を頂いておりますが、その中で特に多いのは３つありまして、まず一つは、「高ストレス該当者が手を挙げなかった場合、会社は気付けませんよね、だからその人に何かあっても安全配慮義務違反にはならないのですか？」という質問です。セミナーではそれに、ズバリお答えします。   また、私は企業内セミナーを結構やっているのですが、そのときにどうやったら、「来年もまたお願いします」、「次もまたお願いします」と常にリピートを依頼される企業内セミナー、企業内研修会をできるようになるか、というコツについてもお話しいたします。   3つ目として、産業医の先生やカウンセラーの方がクライエントと面談するときに、どうやったら感謝を常に得られて、「来月もお願いします」、「また次回お願いします」と一回ポッキリではなく次につなげられるのか、どうやったらリピーターが来る面談ができるのか、という質問も来ていますので、それについてもお話しいたします。   特に、このセミナーと面談のリピートというのは、労働安全衛生関連業務に携わる方々にとって、継続するクライアントを獲得するための必須項目ですね。そのために、技術として身に着けておいた方がいいこと、知識として知っていた方がいいことがありますので、もしよろしければご参加下さい。   なお、私がこういう内容でセミナーをやるのは、今回が最後です。まだ席に若干の余裕がありますので、奮ってご参加下さい。よろしくお願いします。
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1時間に60人以上が自ら命を断とうとしています

いつもこのブログをお読みいただきどうもありがとうございます。
一般社団法人日本ストレスチェック協会代表理事、産業医の武神です。

今日は、日本ストレスチェック協会理事長かつ産業医の立場からのメルマガで、
【1時間に60人以上が自ら命を断とうとしています】
という内容です。


世界保健機関（ＷＨＯ）の報告によると、
世界では、２０１２年に推定８０万４千人が自殺したそうです。
１０万人当たりの自殺者数を示す自殺率（年齢調整後）は、日本は１８・５人で
世界平均の約１・６倍にでした。

年間80万人とは、約４０秒に１人が自殺した計算となります。
７０歳以上の自殺率の高さが目立つほか、
１５～２９歳でも自殺が２番目に多い死因となっていそうです。
（自殺手段のトップ３は、農薬、首つり、拳銃）

報告書の中で、ＷＨＯは自殺を
「深刻な公衆衛生上の課題」
と位置付け、各国に対策を急ぐよう促しています。

日本は、年間３万人位以上の自殺者が１０数年続きましたが、
2012年からは３万人をきり、昨年は27、283人でした。
ピークから約20％の減少です。
しかし、それでもまだ、毎日74人が自らの命を絶っているのです。
１時間に3人です。

割合で言うと、アメリカの倍になります。

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自殺者とは、自殺することに成功した人達ですから、
未遂で終わった人を考えると、もっとシビアな状況です。
以前のWHOの報告には、１人の自殺者の裏には
20人の自殺未遂者がいると書いてあった記憶があります。
つまり、日本で1時間に60人以上が自ら命を断とうとしている
ことになります。


3万人はきったけれども、手放しでは喜べない状況は続きます。


日本の自殺率、自殺者数についてのニュースを読むときに、
私がいつも、意識している点を３つお伝えさせて頂きます。

ご参考になれば幸いです。

1.自殺者数が増えた（15年間3万人を超えた）というが、
そもそも、日本の人口が増えた、自殺しやすい年齢（中高年から高齢者）の数が増えたからではないのか。

2.自殺者数が減ったのは、ゲートキーパーなどの取り組み以上に、
生活保護の増加など、社会福祉費用を増やしたから、
つまり、よりお金をばらまくようになったから、ではないのか。

3.ほとんどの病気は、患者の人数に加えて、発病率など、
10万人あたりの患者数で比べるものです。
だとすれば、自殺者数も、絶対値（数）ではなく、
自殺者数÷その年の日本の人口
で比べるべきなのに、なぜ、のっていないのか。


そう考えてみると、３万人を超えた、下回ったという議論は、
あまり、重要でないような気がしています。

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未だに、
【日本で1時間に60人以上が自ら命を断とうとしている】
この事実を忘れてはならないと思います。
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以上、ご活用頂けますと幸いです。


セミナーでは、こんな感じのご質問にもお答えさせていただきます。
あなたと、会えることを楽しみにしております。
まだ、申し込まれてない方は、早めにお申し込みください。
jsca.co.jp/2014seminar/
よろしくお願いいたします。

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【労働安全衛生関連業務に携わっている人、必見です】

きたる10月1日に、日本ストレスチェック協会として、初のセミナーを行います。

jsca.co.jp/2014seminar/


この内容は、今回のみの限定となります。
以下、受講されると、莫大なメリットの想定される方を
書きましたので、ぜひ、お読み下さい。

最後に、既に申込をされた方へのメッセージがあります。
既に申し込まれた方も、お読み下さい。


＝＝＝　対象者　＝＝＝＝＝
労働安全衛生関連業務に携わっている人（産業医、カウンセラー（心理士）、社労士、弁護士、EAP企業担当者等）

社員との関わりも真剣に、企業との関わり（企業内研修）も本気で、実施していきたい人


【該当者はクリック！：jsca.co.jp/2014seminar/】


＝＝　とくにこのような方にお役に立てます　＝

・小さい顧客（社員）と大きい顧客（会社）がある人

・一度以上、企業内研修の講師経験がある人

・企業との関わり方にもっと自信をつけたい人

・研修開始直後の受講者の冷たい視線が耐えられない人

・本当は企業に入って1対1のカウンセリングや面談業務をしたいが、研修講師の仕事は避けられないと思っている人

・企業内研修も本格的にビジネスに加えていきたい人

・「来年も研修をお願いします」と、研修終了時に言われたい人

・企業内研修だけでなく顧問契約を獲得し、もっと深く企業さんに関わっていきたいと思っている人

・「一般社団法人 日本ストレスチェック協会」の「理念」に共感できる人


【該当者はクリック！：jsca.co.jp/2014seminar/】


＝【ご注意】このような方には、お役に立たない内容です　＝

※どれか１つでも該当する場合には、お役に立つことはできませんので、お申込みはご遠慮下さい。

・企業ではなく個人を対象にだけ、ビジネスをしたい人

・与えられた報酬以上の、仕事の質と量を提供することに、「損」を感じる人

・「一般社団法人 日本ストレスチェック協会」の理念に共感できない人

＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　
1万円という受講料は高いです！
との声も聞きます。


しかし

すでに法人のお客様との
お付き合いがあるあなたでしたら
お分かり頂けると思いますが


１回だけでも、クライエント様に、
「へぇー」
「なるほどー」
「勉強になります」
といってもらえれば、

確実に、あなたへの「信頼」は上がります。
あなたに、仕事がくる確率は増えます。


そして、１回だけでも企業の仕事が入れば
^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^
簡単に回収できる金額です。
^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^


しかも

「どのような研修にも使える哲学・スタイル」
を自分のものにして

「今日の研修はとても良かった。
また先生にお願いしたいです。」

と言われリピートでのご依頼がきたら。。。


別の顧客企業さんでも
この手法を
ずっとこの先も使っていけるとしたら。。。

ご活用頂けますと幸いです。
まだ、申し込まれてない方は、早めにお申し込みください。
jsca.co.jp/2014seminar/

**************************************************************
セミナー内容効果向上のため、当日ぎりぎりまで内容を煮詰めていきます。
多少の変更の可能性がありますので、予めご了承願います。
**************************************************************

＝＝＝＝＝　＝＝＝　既に申込をされた方へ　＝＝＝　＝＝＝＝
ストレスチェック制度に関係していることでも、
関係していないことでも、
せっかくの機会だから、聞いておきたい！

ということがあれば、
ぜひ、info@jsca.co.jpまで、ご質問下さい。
お答えさせていただきます。
＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝　＝＝＝＝＝

あなたと、会えることを楽しみにしております。

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お前の腹筋はすでに割れている！

今日は、産業医の立場からのメルマガで、

【お前の腹筋はすでに割れている！】
（北斗の拳のケンシロウの台詞っぽく、読んでください）
という内容です。

毎年夏になると必ずある、
定番の産業医への相談内容についてお話しします。

***************

「筋肉をつけて、痩せるには、どうするのが一番いいですか？」

—いつまでにそうなりたいのですか？

「できれば、2-3ヶ月で」

—「・・・」

「最近広告でもやっているじゃないですか。」

—ライ○ップですね。

「はい、腹筋が６つに割れた感じになりたいんです。」

******************************

そんなわけで、今日は、
筋トレとダイエットの関係のお話です。

まず、2ヶ月で結果をだすライ○ップですが、
広告だと、筋トレ頑張っていますね。

しかし、医学的にみると、あれはきっと
【筋トレ】＜＜【食事管理】
でやっています。

結論から申し上げますと、
筋肉は既についています。
腹筋もすでに６個に割れています。

ただ、脂肪のコーティングのために、見えていなかっただけ。

たね明かしは、
しっかり食事管理して
分厚い脂肪のコーティングがはがれたら
あら、不思議。隠れていた筋肉が見えてきた！
という感じです。

食事管理は
摂取するカロリーは落としても、
摂取するタンパク質量は落とさない、が主体でしょう。

プラス、筋トレです。

******************************
お前の腹筋はすでに割れている
ただ、今は見えていないだけ。
******************************

abdmuscle
（そもそも、解剖学的に、腹直筋はみんな６個に割れているんです）

何でそうなるのかというと、

人間のからだには、

カラダを作る「同化作用」
と、
カラダを壊す「異化作用」
の２つのエネルギーの流れしかない
からです。

同化作用(anabolism)は、
筋肉も脂肪も含めて、カラダにつける＝カラダを作る　状況です。
たくさんのエネルギー摂取を必要とします。

たくさんの運動は当然ながら、
正しい食事、質のいい睡眠（成長ホルモン等の分泌）も
必要です。

異化作用(catabolism)は、
筋肉も脂肪も含めて、そういうものを分解して＝からだを壊して、
エネルギーを作っているのです。

メージとしては、食事をとれないと、生命維持のために
体脂肪や筋肉が消費されるのですね。

もちろん、人間のカラダは、この両方が行われていますが、
胸だけ同化作用、腹だけ異化作用、
とはいきません。

カラダ全体として、どっちの作用に傾いているのか
が、大切なのです。

******************************
つまり、筋肉をつけるためには
同化作用が主　である必要があります。
摂取するエネルギーは十分である必要があり

つまり、結果として、
脂肪もつくのです。

体脂肪を落とすときには
異化作用が主　である必要があります。
摂取カロリーよりも、消費カロリーが多い状態
でなければなりません。

結果として、筋肉はつきにくく、落ちやすい状態です。

******************************

筋肉ムキムキのボディービルダーの人達は、
大会のないときは、結構、肥満気味です。
大会に向けて、食事制限を行い、脂肪を落とす（カラダをしぼる）のです。
（実際は、不健康のレベルまで落とすらしいです。ここでは割愛します。）

20140813 DBG semianr

最近、もともと痩せ気味のお笑い芸人さんが、ボディービルをめざしましたね。
あれも、まずは、太ってもいいので、筋肉も脂肪もつけて、
その後
大会に向けてしぼったのです。

オリンピック競技などにもある、ウエイトリフティング。
この選手達（パワビルダー）は、
見た感じ、結構太めの人が多いですよね。

パワービルダーは、”肉体を見せるためにしぼる”必要がありませんので、
脂肪も筋肉もついているのだと理解してください。

******************************

そんなわけで、
長期的にみれば、筋肉をつけて痩せる、は可能ですが、
短期的には難しいというのが、産業医としての見地です。

結局は、何を優先したいのか？　ですね。

体重を落としたいのであれば、運動（筋トレ）よりも食事管理
体型を改善したいのであれば、食事管理よりも、運動（筋トレ）
を主体とべきでしょう。

もちろん、有酸素運動をたくさんしながら食事管理をしっかりしたほうが、痩せます。
また、筋トレだけでなく、食事管理もしっかりしないと、効率のいい筋肉の発達は得られません。
興味ある方は、産業医面談にお越し下さい。

以上、ご活用頂けますと幸いです。

セミナーでは、こんな感じのご質問にもお答えさせていただきます。
あなたと、会えることを楽しみにしております。
まだ、申し込まれてない方は、早めにお申し込みください。
jsca.co.jp/2014seminar/
よろしくお願いいたします。

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ストレスチェック制度に関する必須の知識のまとめ

【ストレスチェック制度に関する必須の知識のまとめ】

いよいよ来年から始まると考えられているストレスチェック制度（メンタルヘルス健診、ストレスチェックテスト）、
2014年３月以降、数々のEAP企業が無料セミナーを主催したり、
新たな関連ホームページが立ち上がっています。

私は、
「みんなの笑顔、みんなの幸せの実現。
　不安とストレスで悩まない、
　落ち込まない技術を広めよう。」
を理念として、2014年7月16日より、
一般社団法人 日本ストレスチェック協会を始業しました。

２０数社のクライエントを持つ産業医として、
いいかげんな（質のよろしくない）EAPサービスに、
・企業がだまされてほしくない、
・従業員達が不利益をこうむってほしくない、
と思い、

この業界の
【透明性と信頼性】
についての懸念をお伝えさせていただいておりました。

・医学的根拠が薄いこと、
・同一業者によるバックエンドサービスの販売があること、
・テスト結果の判定が不明確、陽性率への介入が可能なこと
・医師不要、設備不要で、参入障壁が低いこと、
などなど懸念が、たくさんありました。

現在のところ、
７月の厚生労働省ストレスチェック制度第２回検討会にて、
厚生労働省が、標準とする５７質問（または２３質問）を設定してくれる見込みとなっています。

これにより、私が先に持っていた懸念は
ある程度やわらぎました。

日本ストレスチェック協会としては、
ストレスチェック制度開始時としては、まずはこの
【厚生労働省が標準とする５７質問】
を採用することを、お勧めいたします。

その理由は、
・医学的根拠が薄いながらも、現在、世の中にあるストレスチェックテストの中では一番Good
・テスト結果の判定基準も開示されるだろうから、基準が明確、陽性率への介入が不可能なこと
と、いつことです。

つまり、
【透明性】は担保されたわけですね。

残る懸念材料、
・同一業者によるバックエンドサービスの販売があること、
・医師不要、設備不要で、参入障壁が低いこと、
これはなかなか難しい問題です。

企業のストレスチェック制度担当者のあなたが、
サービスEAP企業を選択するときに、
・その会社のバックエンドサービス（別料金で用意してあるサービス内容）や、
・どれくらい専門家の関与がある企業なのか、
を注意することは必須だと思います。

しっかりやっておかないと、制度導入後に
・社内の不評から、今まで対して関与していなかった上司に文句を言われる
・ストレスがあるのに非ストレス該当判定だったり、その逆だったりと、従業員が不利益をこうむる
・せっかく手間ひまかけたのに、組織として、効果効用がなかった
ということになってしまいますね。

厚生労働省は、
【来年の12月まで】
何らかのガイドライン的なものを
公表するといっています。

しかし、ガイドラインはあくまで、ガイドライン。
マニュアルのような、細かい手ほどきはしてくれません。

ガイドラインを読み、自分たちの企業文化を反映した
【独自のストレスチェックテストとフォローアップ体制】
を構築できるのは、
時間、人数、ノウハウのある大企業に限られます。

時間がない、人手不足、ノウハウ不足の企業はどうすればいいのか。
今、一番の課題ですね。

EAPサービス企業等の主催する無料セミナーは、
結局は、自社に都合のいい知識しか与えてくれません。
最終的な解決法は、
「うちのサービスをご利用ください」
です。

【１０月１５日に、六本木ヒルズで開催します】
このセミナーは、有料です。

しかし、ここでは、最新情報の他に
・今後でてくるガイドラインをもとにどのように、自社として対応すればいいのか
・効果効用がでるストレスチェック制度の活用法
・そもそも、ストレスって何？
・安全配慮義務違反にならぬために、最低限必要なこと
・従業員のために、何ははずしても、何を外してはいけないのか
・本当に”使える”ストレスチェック制度サービス企業の選び方
・人事部が主体となって、どのようにストレスチェックテストや関連サービス企業を使えばいいのか
などなど、売り込みなしで、実践的な内容をお話しさせていただきます。

ストレスチェック制度に対して、自社が求めるものは何なのか、
ガイドラインを読み、自分たちが何をやるのが最も効果的か、
などが、わかります。

日本ストレスチェック協会理事長の武神は、
日本の中小企業から上場企業、そして、グローバル展開する外資系企業まで、
数々の企業で、労働安全衛生体制を構築してきました。

また、年間800-1000件の面談をこなし、その半分はメンタルヘルス相談と、
実際の”現場”を一番理解しています。
営業トークではなく、実務経験に基づく話が、あります。

無料セミナーでは得られない
【知識の習得＝活用方法のひらめき】
つまり、【学び】
を保証します。

席に限りがでてきていますので、
以下に該当される方は、早急にお申し込みください。

【ストレスチェック制度について、該当するものにチェックをして下さい】
　□　自社への導入の担当者である
　□　自社でのスムースな導入と、その実施に不安がある
　□　実際、どのような制度で、何をすればいいのか、よくわからない
　□　実践的な知識・情報・ノウハウ・対策を知りたい
　□　高ストレス該当者への対応方法を知りたい
　□　やるからには、何らかの役に立てたい
　□　安全配慮義務違反にならぬよう、最低限は行いたい
　□　なるべく安くすませたい
　□　人事担当者の負担を極力減らしたい

　5つ以上該当する方は、ぜひ、ご参加下さい。
　申込はこちら　jsca.co.jp/2014seminar/

以上、ご活用頂けますと幸いです。

セミナーにまだ、申し込まれてない方は、早めにお申し込みください。
よろしくお願いいたします。

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Updates On Dengue Fever In Japan

デング熱について、会社の外国人の方々、外国人の上司、そして、本国に、

こんな感じでupdateしてはいかがでしょうか？

 

FACTS (latest updates from The Ministry of Health)

40-50 cases by 3rd Sept.

All cases have not been abroad.

All cases have been to Yoyogi Park in Tokyo in August between 10th Aug  and 26th Aug.

The government has given up disinfecting whole Yoyogi park.

 

Dengue fever is classified in the 4th grade under Japanese Infection law.

All physicians who see Dengue fever patients have to report to the local health officer (mandatory).

 

Yoyogi Park is one of the biggest park in Tokyo and many people go for a jog or spend their weekends here.

Quite a lot of people, especially non-Japanese people, live near this park.

 

(Mosquitoes can live as far as 700m away from the water. So, the most of Tokyo is quite safe now.)

 

RECOMMENDATIONS

Inform our Tokyo employees about Dengue Fever and how to prevent it.

May be good to tell people to stay away from Yoyogi Park for a while.

 

For More Informations In English

CDC Dengue Fever

www.cdc.gov/dengue/

 

ご活用頂けますと幸いです。