会社の経営者にとって、従業員が心身ともに健康で、元気に働いてくれることは本当に大切なことです。
病気で休む従業員がでれば、それを誰かがカバーしなくてはなりませんし、その人にしかできない仕事があれば顧客に迷惑をかけ、会社の信用にも関わります。
しかしながら、小規模企業ほど、代わりの人材がいないことが多いのが現状ではないでしょうか。
また、近年、高脂血症、高血圧症などの基礎疾患を抱えた方が長時間の残業を続けた後に急死する、いわゆる「過労死」も社会問題化しています。
もし従業員がこのようなことになったりすると、有為な人材を失うのみならず、遺族から損害賠償等の訴訟を起こされることがあるかもしれません。
従業員の健康管理の基本は、健康診断の実施です。残念なことに、会社の規模が小さくなるにつれて実施率が下がる傾向があります。
一方、健康診断の結果、何らかの異常な所見のあった従業員の割合は、会社の規模が小さくなるにつれて高くなっています。
産業医.comでは、労働者健康福祉機構による「小規模企業の経営者のための産業保健マニュアル」をわかりやすく、解説させていただこうと思います。
このセッションは、従業員50人未満の会社の経営者を対象に、
従業員の健康を守るためにどのようなことを行わなければならないのか？
を理解していただければと思います。
記載されている内容の中には、実施が義務づけられていて、実施しないと処罰されるものもあります。
産業医を選任する義務のある従業員50人以上の事業所にはあてはまらないところもありますので、ご注意下さい。
あなたの会社の従業員の健康管理に役立ててください。
