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外資系エリート1万人をみてきた産業医が教えるメンタルが強い人の習慣（PHP研究所）
amzn.to/2WIsXUA
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タフでハードな環境でも元気に働き続けている人は何が違うのか?
その「ストレスとの上手な付き合い方」とは?
外資系企業の産業医として、年間1000件以上、通算1万件以上の面談を行っている著者が
「メンタルが(ストレスに)強い人に共通する考え方や習慣」を解説しています。
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武神の過去メルマガ転載です。
ご参考となりましたら幸いです。
今日は、
【コロナ抗体検査に対する私見】
について、お話しさせてください。
お役に立てば幸いです。
最近クライエントから聞かれる質問に対する答えの
【考え方】を共有させてください。
【質問】
「コロナの抗体検査って、出社する社員にやった方がいですか？」
「健康診断に含めた方がいいですか？」
「社員がコロナ抗体検査で陽性とのことですが、出社禁止ですか？」
「コロナ抗体検査で陰性の社員が、通勤したくないと言っています…」
あくまで私見です。
コロナの抗体検査陽性となっても、それは、
・いつかかったのかはわからない。
今かかっているのか、過去にかかったのか、わからない。
・今、感染力がある（他人にうつす）とは限らない。
抗体検査はあくまで体内の抗体を調べているので、
コロナウイルスを調べているのではありません。
・もう、二度とコロナにかからないとは限らない。
おたふく風邪やポリオのように、終生免疫が得られる病気もあります。
結核、風疹（麻疹？）などのように、年齢と共に免疫力がなくなりかかる病気もあります。
インフルエンザのように、季節によってはまたかかる病気もあります。
ヘルペスのように、繰り返す病気もあります。
・陰性でも大丈夫とは限らない。
検査後にどこかで感染している可能性は否定できない
そもそも、この検査結果って、何日くらいは有効なの？
（有効な期間なんてないです！）
あくまで、抗体検査を受けた日は陰性だったという過去形の意味しかないです。
・そもそも抗体検査の陽性率（正確性）もわからない。
PCR検査は50-70％の陽性率です。
つまり、コロナの人10人検査しても5-7人しか陽性とはならない…
抗体検査がこれ以上の正確性の保証はない
（メーカーにより様々でしょうが、出てきていない情報ですよね）。
ちなみに、厚生省の現在のスタンスでは、コロナの診断は、
PCRテスト陽性 または、PCRテスト陽性+抗体検査陽性 です。
産業医としての答えは、
・コロナ抗体検査に会社としては関わる必要はない。
（社員の梅毒やエイズ、肝炎ウイルス抗体検査結果に積極的に関わらないのと一緒です）。
・抗体検査は、受けた社員の好奇心を満たしてくれます。医療側に貢献にもなります。（医療サイドが儲かる）
・疫学調査では意味がある。
以上、あくまで私見です。
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「外資系エリート1万人をみてきた
産業医が教えるメンタルが強い人の習慣」
amzn.to/2WIsXUA
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■おわりに
最後まで本書を読んでいただき、どうもありがとうございました。
私が産業医となった当初に驚いたことは、大企業でもないかぎり、
ほとんどの場合、産業医は企業に一人だけしかいないということです。
しかし、企業はその産業医（新米かベテランか問わず）に、多くのことを
頼ります。一人しかいない産業医は、誰にアドバイスを仰ぐこともできません。
自分がわからないことをその場でごまかす産業医もいれば、
調べてから返答する真面目な産業医もいます。
産業医を片手間の仕事とし、その場限りのごまかし対応をしている産業医の
技量は伸びることはありません。
そして昨今のように企業がより多くの社会的責任を求められる中で、
産業医の素質や教育も問題となってきています。
一方、真面目な産業医たちにおいては、
現場での経験を自分の糧として仕事をこなし、その蓄積が、
それぞれの産業医の〝スタンス〟（職業方針、ポリシー）として出来上がっていきます。
そして、この産業医のスタンスが、企業の持つ企業理念（社員への価値観）と
合うことが、企業と産業医の相性だと思います。
私の産業医としてのスタンスは、
「産業医の役割は〝社員が元気に働けるか否か〟の判定と、
働ける者については最大限のパフォーマンスをあげられるよう手伝うこと」
です。
町のお医者さんは病気を治しますが、産業医の仕事は病気を治すことが
目的ではありません。
そのため、採血検査や薬の処方はしませんが、その代わり、
社員が働くことができるかの判断と、最大限のパフォーマンスをあげるための
お手伝いをしています。
私は、実際にメンタルヘルス不調の兆しがあって産業医面談に来られた人に
対して、病的なレベルなのか（医者にかかるべきか、休職すべきか）、
それとも単に不安やストレスを訴えているのかを見極めます。
ちゃんと眠れていない、いまのつらい状況がいつまで続くのかわからない、
休日も引きこもっている、会社で涙が出てしまう、「わからない」という
受け答えが多いといった人は、時に医療機関を受診して治療や
休職の相談をすることを勧めます。カウンセリングや専門家の受診を促したり、
休職者には復職のためのお手伝いも行っています。
そして、社員が元気に働き、それぞれが最大限のパフォーマンスを
あげられるように、クライアント企業とも職場環境に関する打ち合わせ、
相談を随時しています。
時には、社員と企業の間の調整役的な役割をすることもあります。
そのすべての根底にあるのは、社員各自のパフォーマンスを最大限に
発揮する場をつくることへの協力と献身です。
本書では、第１章から第６章まで様々な観点から、
職場のメンタルヘルスの問題と対処法を扱ってきました。
会社は組織であり、チームだからこそ大きな成果をあげることができます。
その一方、人の集団であるからこそ、様々な問題が噴出してしまう側面もあります。
「不安やストレスの感情をうまく処理できず、
落ち込み、病気になってしまった人」や、
「同僚のメンタル不調に気づいていながら、救いの手を差し伸べることが
できなかったことを後悔している人」を、
あなたもきっと知っているはずです。
私は「10年後にこうなっていたらいいな」という夢を4つ描いています。
日本で働く人の50～60％が何らかの悩み・不安・ストレスを抱えていると
いわれていますが、これが10年後には半分、つまり25％以下になること。
これが第1の夢です。
第2に、年間の自殺者数が約2万人とされますが、
これも半分、つまり1万人未満になること。
第3に、企業研修でメンタルヘルス研修をすると、どうしても
「暗くて辛気くさい」という印象をもたれがちですが、そうではなくて、
明るく楽しいメンタルヘルス研修が、企業研修の定番になること。
そして第4に、学校教育のなかで「不安とストレスに対処する」ということが、
総合学習や道徳などで扱われるようになることです。
こうした夢に共感していただける方は、ぜひ、
一般社団法人日本ストレスチェック協会のホームページにいらしてください。
最後になりますが、
本書の内容が、少しでも組織内のメンタルヘルス問題の改善の役に立ち、
そして、上司、部下、すべての構成員がそれぞれの本領を最大限発揮すること
の一助となれば幸いです。
以上
書籍発売中です。ぜひお読みください。
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「外資系エリート1万人をみてきた
産業医が教えるメンタルが強い人の習慣」
amzn.to/2WIsXUA
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いかがでしょうか。
以上、お読みいただきましてありがとうございます。
コメント、ご質問等、お待ちしております。
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