いつもこのこのブログをお読みいただき
どうもありがとうございます。
産業医の武神です。
今日は、
【ストレスチェック検診でできる最大のサービスとは？】
について、お話します。
先月メルマガで取り上げた
【ストレスチェック検診】
についてですが、
お問い合わせをたくさん頂いております。
最も多いご質問は、
「最低限何をしないといけないの？そのコストは？」
「最大やるとするとどうすればいいの？そのコストは？」
という内容です。
今回は、
「最大やるとするとどうすればいいの？そのコストは？」
に、早速お答えします。
【最大限のサービスは？】
いくつか思いつくままに書いてみます。
1.社員全員が、産業医等と年１回面談する。
厚生省は、ストレスチェックの方法として、
特定の方法に限定はしていません。
会社ごとの従来のやり方でもOKとのことです。
お金、時間ともに余裕があれば、
最もお金のかかる対策だと思います。
実際にこうしている会社も知っています。
最も効果的かは知りませんが…
2.ストレスチェック検診を産業医主導のもとで行う。
つまり、全員のストレスチェック検診結果を産業医が
見ることのできるようにすること。
そして、産業医が気になる人は、（当人の挙手を待たず）
産業医面談を行う方法です。
この手の面談は、
会社の事を知らない、
患者の言うとおりに診断書を書きかねない
町の精神科医よりも、
産業医の方がいいに決まっています。
また、うつ病の人や高ストレス該当者の挙手を待つのではなく、
高ストレス該当者全員を面談してしまう
という判断は、産業医でないとできないでしょう。
もちろん、会社の衛生管理者の方の協力はそれなりに必要です。
手間ひまはかかります。
3.面談実施後に勧告書（診断書）がきた社員の面談を、会社指定の医師（産業医、精神科医等）にもしてもらう
何気に、会社がもっておくべきバックアップ手段です。
社員の言いなりの診断書、
本当に勧告書に従う価値があるのか、
などの疑問があるとき、
会社の指定する医師に再度面談を依頼する
ことは、すでに幾つかの会社では導入されており、
ズル休み的なものに対する抑止力に-効果的です。
費用については、事前に誰が負担するのかを取り決めておく必要があります。
［補足］
びびる必要はありません。
最初のストレスチェック検診で、
リスク群・高ストレス該当群になる人は、
約10％といわれています。
その中からの面談希望者ですから、
実際の面談（上述の2の過程）になる人は、
100人の企業で数人いるかいないかレベルでしょう。
それなのに、不安をあおってくる業者がたくさんいます。
ご注意下さい。
あなたの会社は、どのようなサポートがあるといいですか？
いくらくらいのコストをかけられますか？
ぜひ、教えて下さい。
bit.ly/jw17lT
以上、あなたの心と体の健康管理と自己成長と、あなたの会社の安全衛生管理にも、ご活用いただけると幸いです。
コメント、ご質問等、お待ちしております。bit.ly/jw17lT
全てしっかり、読ませていただいております。ご質問には、真剣にお答えさせていただきます。
