復職者・休職者への対応でこんなお悩みを抱えていませんか？
- 医学の知識など全くない自分が、対応することにとても不安を感じる。
- 従業員が主治医の診断書を持ってきたが、盲目的にそれに従ってよいものか？
- 従業員が主治医の診断書を持ってきたら、それに対して疑問を感じつつも、専門家の文書に反対することができず従ってはいるが、実は歯がゆさを感じている。
- うつ病、抑うつ状態、適応障害・・・いろいろな診断名をみるが、その差がわからない。
- 本当にその従業員は会社に来れないほどの病気なのか？
- 退職をすすめたりしたいが、そのようなことをしていい状態なのか、わからない。
- メンタル従業員の人事を扱っていると、自分も感化されてしまいそうになる。
- メンタル従業員が退職になるのをみていると、自分の気分もおちこんでくる。
- たくさんのメンタルケースを扱っていると、自分もなえてきてしまう。
復職者・休職者への対応でこのようなお悩みをお持ちの場合、会社としてのマニュアルや 明確なポリシーがあれば、仕事がやりやすく、人事部内でのストレスが必ず軽減されます。
無料問い合わせでは、このような一見分かりづらい復職者・休職者への対応ポイントを、ケーススタディーを通じて、 分かりやすく解説をしています。
この無料問い合わせで解決できる内容は・・・
- 社員が休職になるときには、どのような書類を提出させればよいのか？また診断書の中でチェックすべき項目とは？
- 休職中は、定期的に従業員へのフォローを行うことで、コミュニケーションの欠落＝信頼関係の希薄化を防ぐためのポイントとは？
- 訴訟などを回避するための、信頼関係の構築方法とは？
- 例外を作らず、誰が見てもあきらかなプロセス作りのためのポイントとは？
- 復職に際しての会社としての判断基準とそのプロセスの明確化の方法とは？
- 復職プログラムにおける医学的、法律的、倫理的な問題点（注意すべき点など）。
- 復職プログラム通りにならなかった場合どうするのか。
この無料問い合わせをご利用いただくことで・・・
- 企業のリスクマネジメントに大して効果的
- 医学の知識がなくても安心して、復職者・休職者への対応ができるようになります。
- 担当者様のご負担を軽減することができます。
さらには・・・
どのような結果（復職できた、できずに退職になった）になっても、最終的にいちばん会社として避けたいのは、
労働監督基準署に駆け込まれたり、訴訟になったり、マスコミ沙汰になったりすること。
これらを避けることができるのです。
これまで、数多くのプログラム構築実績があります
復職者・休職者への対応は、医学的な知識だけでなく、「労働衛生の知識」と「産業医としての現場での経験」が必要です。 加えて、ルーチンとして行われていることでも、「なぜそれが必要なのか？」、「どのような法律がそれを定義しているのか？」など、疑問を持つ姿勢が必要です。
私は、複数の外資系企業で産業医をしていて、衛生委員会を立ち上げたり、産業医という安全衛生管理システムを構築してきました。 そんな中で感じたのは、外国人には、日本人特有の”なあなあ”なやり方は一切通用しません。
日本人からは出ないような質問をされます。それに対して、自分でも調べたり勉強し、誰にでも理解できるように説明することを心がけ、 わかりやすいシステムを構築してきました。 また、いくつもの会社で衛生委員会を立ち上げ、復職・休職プログラムもいくつも構築してきた実績があります。 私は、それらの経験から得た産業医としてのノウハウを多数持ち合わせているのです。
しかし、いくつもの企業で、人事部担当者の負担を減らし、 結果に関わらず対象従業員の満足を得られ、 労基署や訴訟などのリスクマネジメント対策にもなるという、 休職者・復職者の支援プログラムを提供してきた産業医はそうはいないと思います。
人事部主体の休職者・復職者対応に 関するお問い合わせ受付中 info@drtakegami.com
