そのうち、期待する内容としては、
1. 「がん検診や人間ドックの受診費用の負担の軽減」（４１．６％） が最も多く、
2. 「休養施設・スポーツ施設の整備、利用の拡充」（３３．４％）、
3. 「健康診断の結果に応じた健康指導の実施」（２７．０％）、
4. 「施設整備等の職場環境の改善」（２０．５％） の順となっています。
年齢が上になるほど、「健康診断の結果に応じた健康指導の実施」が高くなっており、
年齢が下になるほど、「休養施設・スポーツ施設の整備、利用の拡充」が高くなっています。
従業員（労働者）の多くは、自らはすでに定期健診を受けており、今以上の充実した内容（がん検診・人間ドック）や、検診後のフォロー体制の充実を望んでいるようです。
若い従業員（労働者）においては、福利厚生施設の充実を望む声が高いのだと思われます。
一方企業（事業所）側は、定期健診の受診率（概ね8-9割）の増加やその後のフォロー体制を、第一に考えているようです。
その他、職場環境の整備や心の健康に対する対策など、最近の労働基準監督署・厚生省が重要事項として考えていることをやはりカバーしようと考えているように感じます。
法的・労基的・厚生省的には強くは求められていないがん検診や人間ドックなどは、あくまでオプションであり、従業員（労働者）の希望ほどは・・・という印象です。
以上、2008年10月10日に厚生労働省より発表された「平成19年 労働者健康状況調査」を、産業医.com的に紹介させて頂きました。
（詳しくはこのリンク先の報道発表資料でご覧ください。）
