9月, 2009年
インフルエンザA対策：STAY INFORMED 正しい知識を身につけよう
今後おこるであろうインフルエンザAの流行に際して、メディアで過度に不安をあおられて、会社でもいろいろ言う人が出てくると思います。
対策は、 STAY INFORMED 正しい知識を身につけよう です。
基本的に、「正しい知識を身につける」ことで対処をお勧め頂ければいいと思います。
ＣＤＣ
Illness with the new H1N1 virus has ranged from mild to severe. While most people who have been sick have recovered without needing medical treatment, hospitalizations and deaths from infection with this virus have occurred.
- ・慢性呼吸器疾患
- ・慢性心疾患
- ・糖尿病などの代謝性疾患
- ・腎機能障害
- ・ステロイド内服などによる免疫機能不全
- ・妊婦
- ・乳幼児
- ・高齢者
新型インフルエンザ動画情報+アルファ
厚生労働省による新型インフルエンザの知識がyoutubeで得られます。
企業におけるインフルエンザ対策の実態
新型インフル、家族が感染 自宅待機、企業の３割
関連リンクはこちらへ（企業におけるインフルエンザ対策の実態）
調査結果のポイント １. 生活必需品や感染予防のための保護具（マスクなど）の備蓄状況 ４社に３社が何らかの備蓄を実施。「マスクなどの保護具」はほぼ100％，「消毒用アルコール性手指消毒剤」も85％が備蓄。「タミフル，リレンザ(抗インフルエンザウイルス薬)」は全体で12％，大企業では27％が備蓄 ２. 流行時の感染予防策の義務づけ 上位三つは，「出社時や外出先から帰社時の手洗い(アルコール消毒を含む)」「通勤・外出時のマスクの着用」「海外出張の自粛・回数抑制」 ３．従業員に感染が確認され，本人を自宅待機とした場合の賃金等の取り扱い 「賃金を通常どおり支払う（欠勤しても控除がない）」が33％だが，「賃金や休業手当等は支払わない」も22％ ４. 同居家族に感染が確認された場合の，従業員の自宅待機 「保健所から外出の自粛要請が出された場合は，自宅待機とする」が43％で最多だが，「保健所の判断を待たず，原則として自宅待機とする」も34％あり，大企業では41％に上る
調査は７月から８月にかけて、同研究所のサイトに登録している民間企業の労務担当者4263人のうち、回答が得られた360社分の状況をまとめた。
調査結果によると、従業員と同居する家族が新型インフルエンザに感染した場合、「保健所の判断なしで原則として自宅待機」と答えたのは122社（33.9％）に上った。このうち最も多かった回答は「賃金を通常通り支払う」で62社（50.8％）だったが、「賃金や休業手当等は一切支払わない」とする企業も18社（14.8％）あった。
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