9月, 2009年

インフルエンザA対策:STAY INFORMED 正しい知識を身につけよう

2009-09-15
産業医.comから、衛星委員会以外で活用できる、インフルエンザA情報です。

今後おこるであろうインフルエンザAの流行に際して、メディアで過度に不安をあおられて、
会社でもいろいろ言う人が出てくると思います。
 

対策は、
STAY INFORMED 正しい知識を身につけよう です。 

基本的に、「正しい知識を身につける」
ことで対処をお勧め頂ければいいと思います。
 
特に、働く世代は、多くは慢性疾患もない元気な人=健常人ですので、安心です。
 
CDC,厚生省ともに、普通の健常人は通常に回復すると言っていますので、ご安心下さい。
 


CDC
How severe is illness associated with novel H1N1 flu virus?
Illness with the new H1N1 virus has ranged from mild to severe. While most people who have been sick have recovered without needing medical treatment, hospitalizations and deaths from infection with this virus have occurred.
www.cdc.gov/h1n1flu/qa.htm


いいえ、ほとんどの方が軽症で回復しています。
ただし、持病がある方々のなかには、治療の経過や管理の状況によりインフルエンザに感染すると重症化するリスクが高いと判断される方がいます。とくに次の持病がある方々は、手洗いの励行、うがい、人混みを避けるなどして感染しないように注意してください。また、周囲の方々も、感染させないように配慮するようにしましょう。
  • ・慢性呼吸器疾患
  • ・慢性心疾患
  • ・糖尿病などの代謝性疾患
  • ・腎機能障害
  • ・ステロイド内服などによる免疫機能不全
さらに、次に該当する方々についても、インフルエンザが重症化することがあると報告されています。感染予防を心がけ、かかりつけの医師がいる方は、発症時の対応についても相談しておきましょう。
  • ・妊婦
  • ・乳幼児
  • ・高齢者
www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou04/inful_what.html#inful_02

まずは、正確な知識をが何事においても大切と思います。

新型インフルエンザ動画情報+アルファ

2009-09-14
動画情報源もご活用ください。

厚生労働省による新型インフルエンザの知識がyoutubeで得
られます。
www.youtube.com/watch?v=WNQ7Y9d4D4k&feature=channel


CDC 
H1N1 Flu Audio and Video Resources 
www.cdc.gov/h1n1flu/audiovideo.htm
www.who.int/csr/disease/swineflu/notes/h1n1_second_wave_20090828/en/index.html
 
国立感染症研究所(Infectious Disease Surveillance Center IDSC)
idsc.nih.go.jp/disease/swine_influenza/2009idsc/case0902.html 

企業におけるインフルエンザ対策の実態

2009-09-10

新型インフル、家族が感染 自宅待機、企業の3割

関連リンクはこちらへ(企業におけるインフルエンザ対策の実態

調査結果のポイント

1. 生活必需品や感染予防のための保護具(マスクなど)の備蓄状況

4社に3社が何らかの備蓄を実施。「マスクなどの保護具」はほぼ100%,「消毒用アルコール性手指消毒剤」も85%が備蓄。「タミフル,リレンザ(抗インフルエンザウイルス薬)」は全体で12%,大企業では27%が備蓄 

2. 流行時の感染予防策の義務づけ

上位三つは,「出社時や外出先から帰社時の手洗い(アルコール消毒を含む)」「通勤・外出時のマスクの着用」「海外出張の自粛・回数抑制」 

3.従業員に感染が確認され,本人を自宅待機とした場合の賃金等の取り扱い

「賃金を通常どおり支払う(欠勤しても控除がない)」が33%だが,「賃金や休業手当等は支払わない」も22% 

4. 同居家族に感染が確認された場合の,従業員の自宅待機

「保健所から外出の自粛要請が出された場合は,自宅待機とする」が43%で最多だが,「保健所の判断を待たず,原則として自宅待機とする」も34%あり,大企業では41%に上る

新型インフルエンザ対策で、従業員の家族が感染した場合、「保健所の判断がなくても原則として自宅待機とする」としている企業が3分の1に上ることが9日、財団法人労務行政研究所(東京)が実施したアンケート調査で分かった。企業内の感染拡大防止を重視する一方、このうち1割強は休業手当などを「支払わない」と回答。労働基準法に抵触する恐れもあり、対応に課題が残った。

調査は7月から8月にかけて、同研究所のサイトに登録している民間企業の労務担当者4263人のうち、回答が得られた360社分の状況をまとめた。

調査結果によると、従業員と同居する家族が新型インフルエンザに感染した場合、「保健所の判断なしで原則として自宅待機」と答えたのは122社(33.9%)に上った。このうち最も多かった回答は「賃金を通常通り支払う」で62社(50.8%)だったが、「賃金や休業手当等は一切支払わない」とする企業も18社(14.8%)あった。 

関連リンクはこちらへ(企業におけるインフルエンザ対策の実態
 

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