過去１年間に定期健康診断、がん検診又は人間ドックのいずれかを実施した事業所のうち、
異常の所見があった労働者がいる事業所の割合は７８．２％であり、
そのうち、何らかの事後措置を行っている事業所の割合は８４．５％［前回８１．９％］です。
事業所規模別にみると、
規模が大きくなるほど何らかの事後措置を行っている事業所の割合が高く、
５０人以上のすべての規模で９割を超えています。
これは、５０人以上の規模の事業所は産業医を持つことになっていますので、その産業医が企業訪問時に「健康相談」などをおこなっているものと思われます。
事後措置の内容としては、
「再検査・精密検査の指示等の保健指導を行った」（７８．７％）が高い割合となっています。
以上、2008年10月10日に厚生労働省より発表された「平成19年 労働者健康状況調査」を、産業医.com的に紹介させて頂きました。（詳しくはこのリンク先の報道発表資料でご覧ください。）
